YouTube企業案件の効果は?メリット、デメリット、注意点を徹底解説

日本国内で月間6500万人、年齢層も10~60代までと幅広く利用されているYouTube。今、自社の商品やサービスをPRしようと、多くの企業がYouTubeに注目しています。
しかしYouTubeでPRしたいが手間は極力かけたくない、そう考える企業も多いのではないでしょうか。そのような場合には、すでに多くのファンを抱えている人気ユーチューバーに依頼して自社の商品・サービスをPRしてもらう「YouTube企業案件」という方法があります。
本記事では、ユーチューバーに企業案件を依頼したいと考えている企業に向けて、YouTube企業案件の効果を解説します。

YouTube企業案件の効果は?メリット、デメリット、注意点

ユーチューバーに企業案件を依頼するのは、企業が0からチャンネル運営をするのに比べ、手軽な手法ではありますが、メリットとデメリットがあります。また気をつけなければならない注意点も存在しますので、それぞれ解説していきます。

YouTube企業案件のメリット

ユーチューバーに企業案件を依頼するメリットとして上げられるのは次の6点です。
●ターゲティングしやすい
●広告でも見てもらえる
●SNSでの拡散も期待できる
●長時間の動画で商品を紹介できる
●動画が長い期間チャンネルに残る
●動画の制作を任せられる

ターゲティングしやすい

ユーチューバーの多くは、特定のジャンルの動画を継続的に投稿し、ファンを獲得しています。企業案件を依頼する際は、自社の商品やサービスと相性の良い人気ユーチューバーを起用することで、ターゲティングができます。
例えばダイエット情報を発信するユーチューバーのチャンネル登録者はダイエットに興味を持っていると考えられるので、ダイエット関連の商品やサービスをPRしたい場合にはそのユーチューバーに依頼すればターゲットへ的確に情報を届けることができます。

広告でも見てもらえる

YouTubeを利用している多くの視聴者は広告動画が流れるとすぐにスキップしてしまいます。しかしお気に入りのユーチューバーの動画なら、たとえそれが企業の商品やサービスのPRだったとしても見てくれます。このように企業案件を依頼すれば、自社の情報をユーチューバーのファン層に届けることができます。

SNSでの拡散も期待できる

ユーチューバーは多くの場合、YouTubeだけでなくTwitter、Instagram、TikTokなどを併用しており、それらのSNSでも自分の動画について投稿します。企業案件の動画がSNSで拡散されれば、より多くの注目を集められる可能性があります。

長時間の動画で商品を紹介できる

YouTubeの動画は10分程度の動画が多いので、テレビCMや他のSNS動画広告に比べると、長い時間かけて商品を紹介できます。例えば筋トレグッズの場合、商品の見た目だけでなく、使い方や使った感想まで詳しく紹介できます。

動画が長い期間チャンネルに残る

テレビCMやSNS動画広告の掲載期間は限られています。しかしYouTube企業案件では、案件動画が長期間にわたりユーチューバーのチャンネルに残ります。
例えば、1回30万円で企業案件を依頼したとして、案件動画がユーチューバーのチャンネルに1年間掲載され続ければ、ひと月当たりの広告費は3万円を切ります。1回15秒で100万円以上する場合もあるテレビCMと比べると、費用対効果の差は歴然です。
また、長期間チャンネルに掲載されている間にYouTuberの人気が跳ね上がれば、案件動画の再生回数も伸びることがあります。YouTube企業案件に投資する価値は十分にあると言えるでしょう。

動画の制作を任せられる

YouTube企業案件では動画制作はユーチューバーが行います。人気動画を数多く制作し継続的に投稿している人気ユーチューバーは、YouTubeのプロフェッショナルです。自分のチャンネルで伸びる企画や演出などを熟知しており、優れたノウハウを持っています。
そういったユーチューバーに企業案件を依頼できれば、案件動画も訴求力の高い動画を制作してもらえることが期待できます。

YouTube企業案件のデメリット

ユーチューバーに企業案件を依頼するデメリットとして上げられるのは次の3点です。
●炎上するリスクがある
●修正がしにくい
●ユーチューバーがジャンル変更やチャンネル運営をやめてしまう可能性がある

炎上するリスクがある

企業案件の動画が炎上すると企業のイメージは悪くなります。炎上はYouTube企業案件の最大のデメリットといってもいいでしょう。
また人気ユーチューバーは芸能人と同様、ちょっとした交友関係や失言が大きく取り沙汰されることがあります。ユーチューバーが案件動画とは別の動画で炎上した場合にも、企業イメージへの悪影響が出る場合があります。

修正がしにくい

企業案件の企画については、企業側である程度決めてから話を進めないと、企業イメージに合わない企画や正確性を欠いた企画になってしまう可能性があります。その場合、企画の練り直しのためのタイムロスが起こります。

ユーチューバーがジャンル変更やチャンネル運営をやめてしまう可能性がある

もしユーチューバーが投稿する動画のジャンルを変えてしまったり、チャンネル運営をやめてしまったら、企業案件として依頼した案件動画は消えてしまう可能性があります。
ユーチューバーがジャンルを変えた場合、チャンネルに合わない動画は削除されてしまいます。削除されなかったとしても、投稿する動画のジャンルが変われば、視聴者の属性も変化します。すると企業は案件動画で当初に想定していたターゲットに商品やサービスをPRできなくなります。
またユーチューバーがチャンネル運営をやめてしまい、チャンネルを消してしまえば案件動画ももちろん消えてしまいます。消されなかった場合でも長期間にわたって更新されていないチャンネルの動画がそれ以上伸びる可能性は低いです。

YouTube企業案件の注意点

ユーチューバーに企業案件を依頼する際の注意点は2点あります。

●ステルスマーケティングとならないようにする
●動画の細かいディレクションはできる限り行わない

ステルスマーケティングとならないようにする

YouTube企業案件で一番注意すべきなのがステルスマーケティングです。

ステルスマーケティングとは商品PRであることを隠してあたかもユーチューバーが気に入って使っているようにPRすることです。ステマは消費者を欺く行為として炎上につながり、ユーチューバーや企業のイメージを著しく低下させます。

ユーチューバーに企業案件を依頼する際には、広告であることを必ず動画の概要欄に記載しましょう。

また視聴者にPRを伴う動画であることを知らせるために「有料プロモーションが含まれている」ことを申告しましょう。申告した場合はYouTubeで公開した動画に「プロモーションを含みます」というメッセージが表示されます。

動画の細かいディレクションはできる限り行わない

ユーチューバーのファンは彼らの個性やセンスを支持しているため、それらが崩れてファンを失望させてしまうと、企業案件を依頼した企業にとっても良い結果は出ないでしょう。

ディレクションはできる限り行わず、ユーチューバーが個性やセンスを活かせることを大切にしなければなりません。

YouTube企業案件の効果は?メリット、デメリット、注意点を徹底解説まとめ

本記事では、ユーチューバーに企業案件を依頼したいと考えている企業に向けて、企業案件のメリット、デメリット、注意点について解説しました。YouTube企業案件は炎上リスクなどはあるものの、費用対効果がいいなどのメリットが沢山あります。自社の商品やサービスのPR方法として検討してみてはいかがでしょうか。


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