YouTubeで企業アカウントを運営する際の注意点

YouTubeの企業アカウントが年々増加しています。YouTubeは消費者の生活の一部として浸透し、企業ももはや無視できない存在となっています。しかし企業アカウントを取得しチャンネルを開設したものの、伸び悩んでいる企業も多く見られます。
本記事では、これからYouTubeで企業アカウントを取得しチャンネル運営をしようと検討している方や、すでに運営しているけど伸び悩んでいるという方に向け、チャンネル運営の注意点を徹底解説します。

YouTubeで企業アカウントを運営する際の注意点

YouTubeで企業アカウントを運営し、集客や売上アップなどの成果を得るためには気を付けなければならない点が多数あります。

 

主な注意点
●見切り発車してしまう
●企業アカウントのコンセプトを決めていない
●撮影機材や編集ソフトがない、またそれらを扱える人材がいない
●成果が出るのには時間がかかることを理解していない
●露骨な営利目的の動画を投稿してしまう
●著作権侵害をしてしまう
●炎上させてしまう
●YouTubeの再生数だけにとらわれてしまう

 

自社のチャンネルに当てはまっている項目はないでしょうか?当てはまるものがある場合は改善していきましょう。それでは注意点を1つずつ詳しく解説していきます。

見切り発車してしまう

YouTubeは無料で企業アカウントを取得したり、動画を投稿することができるサービスです。このため多くの企業が十分な準備をせずに参入しようとしてしまいます。例えば撮影機材や編集ソフトがない、それらを扱える人材がいない、魅力的な企画が準備できていないなどがあげられます。
YouTubeでは年々、投稿される動画の質が向上しているため、素人が思い付きで作った動画で視聴者の心をとらえるのは難しくなってきています。魅力的な企画を多数用意し、企画→撮影→編集→分析→改善の流れで継続的に動画をアップロードしていかなければ、チャンネルはのびません。チャンネルを伸ばしていくためには、十分な準備がかかせません。

企業アカウントのコンセプトを決めてない

YouTubeチャンネルを成功させるには、「誰が」「どんな人に向けて」「どんな内容の動画を」を発信するのかという、チャンネルコンセプトをしっかり定めなければなりません。
コンセプトが定まらず、誰に向けて何を発信したいのかよくわからないチャンネルに、ファンとなるような視聴者はつかないからです。
企業の都合によるコンテンツ、例えばCM動画のアーカイブを置いただけのチャンネルでは、コンセプトが弱いため登録者数・再生回数が伸び悩みます。
●どんな人が、どんな動画を見たがっているのか?
●競合する他のチャンネルではどのような動画を発信しているのか?
●競合チャンネルと自社チャンネルの違いはなんなのか?

これらを明確にした上で、『誰が』『どんな人に』『どんな動画を』届けるチャンネルなのかを決めていきましょう。

撮影機材や編集ソフトがない、またそれらを扱える人材がいない

スマートフォンが普及したため誰でも簡単に動画が撮影できるようになりましたが、撮影の知識のない素人が撮った動画は画面が暗い、ブレている、など見づらい場合が多いです。また音声もうまく録音されていないでしょう。
YouTubeに投稿される動画は年々レベルが上がっているので、もはや素人感丸出しの動画では視聴者の支持は得られないでしょう。
視聴者に見てもらいファンになってもらうためには、きちんとした動画を継続的にYouTubeチャンネルにアップすることが必要です。そのためにはカメラ、照明器具、音声機材、編集ソフト、さらにそれらを扱える人材をそろえ、チーム体制で取り組みましょう。

成果が出るのには時間がかかることを理解していない

チャンネルが成熟するまでにはそれなりに時間がかかります。チャンネルに継続的に動画をアップロードし続けなければ、ターゲットとしている視聴者のところまで届きません。ターゲットとなる視聴者のところに届き、ターゲットがチャンネル登録や過去の動画も見てくれるようになることで、初めてチャンネルが成長していきます。
YouTube企業アカウントの成果が得られるまでに1年以上かかることもあると考えましょう。長い目でみればYouTubeチャンネルは資源となりますが、最初はメリットを上回るコストがかかります。

露骨な営利目的の動画を投稿してしまう

企業がYouTubeアカウントを運営するのは集客や売り上げUPのためではありますが、露骨な営利行為はNGです。
YouTube利用規約の制限事項にこのような1文があります。
『ユーザーの意向を無視した宣伝または営利目的のコンテンツを配信したり、一方的な勧誘や大量の勧誘を行ったりするために本サービスを使用すること』
また利用規約の1番最初には
『動画やその他のコンテンツを発見、視聴、共有できます。また、本サービスは世界中の人々がつながり、情報を共有し、刺激を与え合う場所であり、規模を問わずオジリナル コンテンツのクリエイターや広告主が、動画や広告を配信できる場所でもあります』
ともあります。
YouTubeチャンネルにアップロードする動画は、あくまでも視聴者にとって有益であることを最優先にしましょう。

著作権侵害をしてしまう

YouTubeの企業アカウント運営の際、著作権侵害に関しては十分注意しているかと思います。しかしどれだけ注意してもし切れない側面があります。
例えば撮影を街中で行い、たまたま店先で流れていた BGM が著作権侵害に抵触したというケースもあります。YouTubeは著作権の問題発見にかなり注力しています。思わぬところで著作権を侵害している可能性はあるのです。
著作権侵害などYouTube規約に違反した場合、動画の削除されたり、最悪の場合はアカウント停止という措置を取られる可能性があります。チェック体制を強化するなど十分に気をつけてアカウント運営していきましょう。

炎上させてしまう

YouTubeの企業アカウントで起こる炎上としてよくあるのは「企業のテレビCMをYouTubeで配信→YouTubeで炎上→SNSで口コミが広まる→被害拡大」というものです。多くの場合、コメント欄から炎上していきます。
ある動画のコメントが何かを批判するような内容の場合、その動画に対するコメントが荒れる可能性が高まります。対応次第では、火に油を注ぐことになりチャンネルは炎上します。炎上は企業ブランドを大きく毀損しかねません。企業のホームページ運営では考えられない速度で悪評が拡大します。
コメント欄は視聴者と直接コミュニケーションがとれ、視聴者からファンになってもらうためには有効なツールですが、対応を間違えると炎上につながりますので、十分気をつけなくてはなりません。

YouTubeの再生数だけにとらわれ、販売導線を整えてない

多くの企業がYouTubeアカウントを運営する目的は、集客や売り上げUPのためです。しかしYouTubeチャンネルの登録者数や再生回数が伸びチャンネルが育ったとしても、YouTubeチャンネルだけで集客や売上アップが完結するわけではありません。
YouTubeは消費者に自社を知ってもらうきっかけにすぎません。消費者はYouTubeの企業チャンネルで興味をもったら、ホームページやSNSでどんな会社か確認してから、問い合わせをしてきます。YouTubeにアップロードした動画の出来栄えがよくても、問い合わせまでの導線がわかりづらい場合、消費者は途中で離脱してしまいます。
企業としてYouTubeアカウントを運営するなら、同時にホームページ、SNS、ランディングページなどをかけ合わせることを検討しましょう。

YouTubeで企業アカウントを運営する際の注意点まとめ

本記事では、YouTubeの企業アカウントを運営する上で気をつけるべき注意点について解説しました。注意点を踏まえ、きちんと運営していければ、YouTubeアカウントは企業の資産となります。YouTubeを利用したいと考えている企業の方は、しっかりと準備して企業アカウント運営に挑戦しましょう。

 

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