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商品などを販売するホームページに備えられる決済機能には、大きく分けて
　・リンク型
　・トークン型
　・データ伝送型
　・メールリンク型
の4種類があります。

「リンク型」は、ホームページの利用者が決済代行会社の決済ページに移行して、
商品などの代金の決済を行います。

「トークン型」は、ホームページ内のクレジットカード情報を入力する画面のみ
決済代行会社が管理する形の決済機能です。

「データ伝送型」は、ホームページ内に決済機能を構築し、ホームページの決済画面に
入力されたデータを決済代行会社に伝送して決済を行います。

「メールリンク型」は、ホームページで利用者が商品などの購入申し込みをすると、
利用者に決済代行会社からメールが届きます。

そのメールに決済代行会社の決済ページのURLが記載されており、
利用者がそこにアクセスして決済するを行うことになります。

クレジット決済機能が備わったホームページ制作にリンク型を採用すると、
クレジットカード情報が漏洩する心配がほとんどありません。

ある程度規模の大きい通販サイトなどでも、購入手続きの決済の段階になると
通販サイトとは別の会社のページに飛ばされることありますが、
これがリンク型のクレジット決済機能です。

リンク型だとホームページでは購入手続きを行うだけで、
実際の支払手続きはリンク先の決済代行会社の決済ページで行うことになります。

ホームページ内でクレジットカード番号や名義などは入力しないので、
厳重なセキュリティ対策を施さなくても、クレジットカード情報が漏洩する心配が
無いわけです。

またホームページには決済ページへのリンクを貼り付けるだけで、
決済機能を構築する必要が無いので、リンク型だとクレジット決済が備わった
ホームページが比較的安価で制作できますよ。

トークン型では、ホームページを作る際に決済代行会社から提供されたプログラムを
組み込んで決済ページを作ります。

そのためホームページ内に決済ページがあるものの、その決済ページや入力された
情報を管理するのはプログラムを提供した決済代行会社となります。

ホームページ内に決済ページを構築するものの、その決済ページはこちら側では
管理しないので、先のリンク型と後述するデータ伝送型の中間的な方式なんですね。

ホームページを作る際に決済代行会社から提供されたプログラムを組み込まないと
いけないので、先のリンク型よりも手間がかかりホームページ制作にかかる費用も
高くなってしまいます。

しかし決済ページ自体は決済代行会社が管理するので、
決済ページに入力された情報はホームページ内に保存されず、
クレジットカード情報の漏洩の心配がほとんどありません。

データ伝送型では、ホームページ内にこちら側で決済ページを作り、
決済ページに入力されたデータを決済代行会社に伝送して決済することになります。

ホームページ内に決済ページを設けるのは先のトークン型と同じですが、
データ伝送型は決済ページの管理もこちら側で行わないといけません。

決済ページを一から構築する必要があります、ホームページ内に
クレジットカード情報が保存されるので厳重なセキュリティ対策も必要なんですね。

さらに利用者が入力したクレジットカード情報を決済代行会社に伝送するので、
高度な通信の暗号化（SSL）も必要ですよ。

決済ページを一から構築して通信の暗号化など厳重なセキュリティ対策を施すとなると、
ホームページ制作にかかる費用はかなり高額なるに違いありません。

メールリンク型では、利用者の購入情報が決済代行会社の管理サイトに登録されて、
決済代行会社から利用者にメールが届きます。

利用者はそのメールに記載されているURLにアクセスして、
クレジットカード情報などを入力して商品などの代金の決済を行うことになります。

先のリンク型は別バージョンみたいな感じで、
ホームページを運営している側には大きな負担がありません。

住所や氏名といった個人情報はホームページに保存されますが、
クレジットカード情報は保存されないので情報漏洩のリスクが低いんですね。

またホームページ内に決済ページを構築する必要がありませんから、
先のリンク型と同様にホームページ制作にかかる費用を安く抑えることができます。

ただホームページ内で決済手続きが完了せず、購入手続き後にメールの到着を
待たないといけないので、利用者にとって少し不便なのがデメリットでしょうか。

ホームページにクレジット決済を備えるんだったら、
「PCI DSS認証」は取得した方が良いですね。

PCI DSSは大手クレジットカード5社が共同で策定したセキュリティ基準のことです。

これを取得することで「安全に決済機能が運用されているホームページ」であると
認められますから、利用者に安心して商品などを購入してもらうことができます。

PCI DSS認証を取得するには
　・ネットワークとシステムの安全性
　・暗号化などによる会員データの保護
　・脆弱性を管理するプログラム
　・ホームページ内に保存されている個人情報への強力なアクセス制限
　・定期的なネットワーク監視とセキュリティシステムなどのテスト
　・担当者への情報セキュリティポリシーの徹底
などが求められます。

ホームページの規模によって求められるレベルは違いますが、
しっかりとしたセキュリティ対策を施さないと小規模なホームページであっても
簡単には取得できませんよ。

できれば決済代行会社の決済ページに移行することなくクレジット決済の手続きが
完了するように、決済機能をホームページ内に構築したいところですね。

商品を購入するページとクレジット決済の手続きを行うページが違うと、
利用者は商品の購入をちょっと躊躇してしまいます。

急にデザインや運営者が全く違う別のページに飛ばされると、
「本当に正式な手続きなんだろうか？」といった不安を感じてしまうんですね。

なので、決済代行会社の決済ページに移行するリンク型やメールで決済ページの
URLを送るメールリンク型ではなく、トークン型やデータ伝送型の方が利用しやすい
ということになります。

ただトークン型やデータ伝送型のようにホームページ内に決済ページを構築すると、
通信の暗号化などセキュリティ対策を強化しなければいけません。

決済ページを構築するのにも費用がかかりますし、
さらにしっかりとしたセキュリティ対策も施すとなるとホームページ制作にかかる費用が
嵩んでしまう恐れがありますよ。

ホームページ内で全ての手続きが完了できるように決済ページを構築するなら、
「SSL認証」も必要ですね。

SSLは、通信を暗号化して第三者に個人情報やクレジットカード情報を
傍受されないようにする仕組みのことです。

ちなみに、SSLが導入されていないホームページのURLの冒頭は「http://」ですが、
SSLが導入されているホームページのURLの冒頭は「https://」となっています。

またSSLが導入されているホームページにアクセスすると、ブラウザのアドレスバーに
表示されるURLの前に南京錠のようなマークが表示されます。

ホームページ内に決済ページを構築すると、決済の時に決済代行会社との間で
購入者の個人情報やクレジットカード情報をやり取りすることになります。

この決済代行会社とのやり取りを傍受されて個人情報やクレジットカード情報を
抜き取られると、商品やサービスなどを販売するとホームページとしては致命的です。

個人情報やクレジットカード情報を第三者に抜き取られないようにするためには、
SSLを導入して通信を暗号化する必要があるんですね。

ホームページの利用者が購入手続きを全て済ませたら、
購入内容を確認するメールが送れるようにしておきましょう。

初めて利用するECサイトで商品を購入した際、確認メールが送られてこないと
購入手続きがちゃんと完了してないんじゃないかと利用者は不安を感じてしまいます。

なので商品やサービスなどを販売するホームページの運営者にとって、
購入内容を確認するメールを送るのはマナーと言っても良いかもしれませんね。

確認メールは返信可能なアドレスで送信して、
　・注文番号
　・注文内容
　・支払方法と金額
　・商品の配送情報（出荷日や到着予定日など）
に加えて、万が一の際の返品・返金に関する情報も記載しておきましょう。

返品や返金に関する情報を確認メールに記載する場合は、
事前に返品・返金のルールや対応を決めておかないといけませんよ。

クレジット決済機能が備わったホームページには、
購入手続きのフロー図や問い合わせ先なんかも盛り込みたいです。

実際にECサイトを利用すると、購入手続きの際に画面上部に手続きの進捗状況が
分かるフロー図が表示されますよね。

手続きのフロー図は絶対必要ってことはありませんが、フロー図があることで、
まだ商品を追加つもりだったのに手続きを完了させてしまったなどの利用者側のミスを
防げます。

問い合わせ先は必須で、
　・電話番号
　・メールアドレス
　・SNSのアカウント
などを分かりやすい場所に掲載しておきましょう。

Googleなどで関連ワードが検索された時にヒットしやすいように、
問い合わせ先情報の掲載には画像じゃなくてテキストを使った方が良いですよ。